思ったような結果が得られなかったので、就職留年するか悩んでます…後悔するでしょうか?

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新卒で就活をしたものの、思うような結果に終わらず自主留年をするか悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。1社しか採用試験を受けなかった、不真面目に就職活動をしていた、といった明確な原因が無い限り次のアクションに悩みますよね。この記事では、そんな就職留年のメリット・デメリットも踏まえてアドバイスをしたいと思います。

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この記事のもくじ

就職留年とは?

就職留年とは、就職すべき年に就職せず、意図的に休学したり単位を落としたりして「学生」のまま学校に留まる(留年する)方法を指します。翌年に「新卒」として就活に再チャレンジできることが最大のメリットです。

厳密に言うと、就職留年には「就職活動リベンジ組」「就職活動できなかった組」の2つのパターンがあります。

就職活動リベンジ組

就職活動リベンジ組とは、就職活動で内定をもらえなかった学生が、来年の就職を目指して留年するケースです。その理由も「第一次志望に落ちたから」「業界を絞りすぎたから」「どこからも採用されなかったから」などさまざまですが、いずれも就職活動のアクションは起こしたものの、不毛な結果に終わったことは共通しています。

就職活動ができなかった組

就職活動ができなかった組は、就職活動の時期に研究や部活、アルバイトなどに熱中していて就職活動に割く時間がなく、「やむを得ず」留年するパターンです。どのような理由であるにしろ、ある意味「自業自得」なので同情の余地はありませんが、就職活動ができなかったことに明確な理由があるため、情状酌量の余地はあります。

後悔先に立たず。就職留年のメリットとデメリット

たかが1年、されど1年。追加で学費も必要になりますし、次の年に必ず内定がもらえるとも限らないからこそ悩んで当然でしょう。あまり考えないまま、結論を先延ばしにして留年してしまう前に、就職留年のメリット・デメリットを理解しておきましょう。

メリット

必ずしも良い結果に結びつく保証はないですが、就職留年をすることそのものがネガティブな選択肢と決めつける必要はありません。就職留年をすることで得られるメリットも確かに存在します。

  • 就職活動を経験している
  • タイムスケジュールを把握している
  • 反省点を活かすことができる
  • 学業に専念する必要がない

すでに就職活動を一通り経験しているので、大体の企業マップや所在地、SPIをはじめとした筆記試験の準備もしたことがあるというのは大きなメリットと言えるでしょう。難関企業の採用試験に用いられる筆記試験は昨日今日の準備では間に合わないものも多く、すでにその準備がある程度整っているだけでも頭一つ優位にあります。

前回の就職活動を振り返って改善すべきだった点を把握していることも大きなメリットと言えるでしょう。現役で就職活動をする学生は、就職活動そのもの未経験なので反省点は不合格通知をもらって初めてできるようになりますが、あなたの場合はその材料は十分に備わっているのです。

また卒業に必要となる単位をほとんど取得済みの学生でない限り、大学3年生も4年生も基本的には講義に通い単位取得に励むことになるでしょう。就職留年をする段階で残しておく単位を極めて少なくし、確実に卒業できるようにしておけば、就職活動一本に専念することができます。

デメリット

就職留年にたくさんメリットがある分、デメリットも存在します。

  • 必ず次回内定をもらえるとは限らない
  • 学費が余分にかかる(実家ぐらしでない場合には生活費も)
  • 留年した事実は消せない
  • 計画的に過ごさないと留年したことが無駄になる

就職留年をする上での最大のデメリットは、「次回必ず内定をもらえるとは限らない」という点に尽きるでしょう。就職留年をして学年も落とし、学費も余計に支払ったにもかかわらず志望している企業や業界から内定をもらえない、もしくは内定ゼロのまま春を迎えてしまった場合にはお先真っ暗です。

そして就職留年をする上で一番文字通りコストが大きいのが学費+生活費でしょう。本来社会人となり収入を得ていたはずの1年間、収入を得るどころか学費と生活費が必要な身として生活するのはなんとも忍びないものです。環境によっては経済的にかなり苦しい状態となる場合もあるでしょう。メリットとは少し異なりますが、親御さんにも申し訳ない気持ちでいっぱいになるものですし、場合によっては就職留年そのものに賛成してもらえない場合もあります。

また、就職留年をする場合には当然同学年の友人たちは先に社会人となり経験を積んでいくことになります。常に1年遅れて社会人経験をするということは数年経てば大差なくなりますが、気持ちの上で留年してしまった自分という存在を受け入れられるかはよく考えておくべきポイントです。

卒業が確実な状態で就職留年をできている場合、講義にも行かずに就職活動に専念できるというメリットがある一方、ともに就職活動に励む友人たちはいなくなるので(後輩と関係性が構築できている場合は別ですが)「まだ去年の傷も癒えていないし、少しゆったりしよう…」と思っているうちに就職最前線に乗り遅れてしまいます。

就職留年したら、その後どうなる?新卒でいられる?

学生さんがよく疑問に思うポイントが、「就職留年をした場合、新卒なの?第二新卒なの?」という点です。新卒、第二新卒、既卒の違いを含めてチェックしておきましょう。

  • 新卒…大学・専門学校を卒業見込みで採用試験を受けて入社する人
  • 第二新卒…学業を修了後、一度社会人経験を3年程度した上で転職する人
  • 既卒…すでに学業を修了し、社会人未経験のまま一定期間が経過している人

それぞれに棲み分けがあり、該当する名称も違うことがおわかりいただけたのではないでしょうか。また以下の2つについても明確に理解していない方がたまにいらっしゃいますのでご説明します。

  • 就職留年…就職活動を続けるために学業を修了せず就職活動をすること
  • 就職浪人…就職活動を続けるために学業を修了した後就職活動をすること

非常に似た名称ですが、学業に励んでいる課程がどうかという点で違いがあります。
つまり就職留年をする場合には、「新卒」というくくりで扱われることになります。

実際に就職留年する人の割合ってどれくらい?

実は、就職留年者がどの程度存在しているかの正確なデータは存在しません。しかし、文部科学省の調査「学校基本調査」の項目の中に、大学を最低修業年限(4年)+1年超過で卒業した人の数が記されています。
このデータから読み取るに、就職環境のあまりよくない年度(経済不安や大災害など)には就職留年していると思われる学生の数が増えている傾向がわかります。
ただし、このデータは必ずしも就職留年だけではなく大学院進学のための準備や家業の手伝い、家庭の事情などで留年した場合も含まれているため一概には決めつけられません。

※出典:平成21年度文部科学白書_04

企業から「就職留年」はどう映る?

結論から言うと、「就職留年した事情によって良くも悪くも映る」というのが企業の本音のようです。

企業側に良く映る就職留年の事情

良く映る事情としては、前述の「学業や部活動に没頭していて就職活動に割く時間がなかった」などがあげられます。それにより得た成果なども合わせて説明すれば説得力が増し、採用担当者からも好印象を抱かれることでしょう。

また、「就職活動を進める中で、志望する業界や職種を転換した」という理由も許容される傾向が高いようです。仕事や将来のビジョンに対する覚悟や熱意を評価される可能性もあります。

企業側に悪く映る就職留年の事情

一方で悪く映る事情は、「1社からも内定をもらえなかった」「もう1年就職活動をすればもっと良い企業に採用されると思った」など、ネガティブだったり独りよがりだったりする理由です。“逃げ”の留年は企業に「諦めが早い」「逃げ癖がある」など、マイナスのイメージを植えつけます。

また、業界によっても、就職留年に対するイメージは差異があるようです。たとえば、銀行をはじめとする金融業界は年功序列を重んじる傾向が強いため、1年遅れは好ましく思われません。

ベンチャー企業や外資系企業は就職留年を重要視していない

一方、ベンチャーや外資などは、就職留年をあまり重視しません。実力主義であり、年功序列が存在しないのがその理由のようです。場合によっては、留年をむしろ好意的に捉えてくれることもあります。

就職留年するなら理由を準備しておくことと留年中の過ごし方が重要

いずれにせよ、就職留年する場合は、企業が納得できるような留年の理由を準備することが重要です。バカ正直に「もう1年学生でいたかった」なんて理由は通用しません。嘘も方便ではありませんが、せめて相手の心象を悪くさせない理由を仕立てるのは社会人として生き抜くためのひとつのマナーでもあります。

さらに、企業の評価を左右するのは留年中の過ごし方もあります。留年中の1年間に、何に時間を費やし、どんな経験をし、どう成長できたか。それをしっかりと説明できるよう、計画的に1年を過ごしてください。

就職留年をするか、既卒になるか。それ以外の選択肢は?

先に名称を説明したとおり、就職活動を終えた段階で納得の行く結果ではなかった場合、就職せずに就職活動をするという前提で考えるのならば選べる選択肢は以下のとおりです。

  • 既卒で就職活動をする
  • 就職留年する
  • 就職浪人する

それに加えて、ひとまず学業を修了した上で就職するという方法も存在します。非正規雇用をはじめアルバイトよりは責任を持って従事できる職業に就きながら、正社員での就職活動を続けるという方法です。
無職の状態ではなくなり収入も得られることから罪悪感も少なく、居場所が見つかる点から一見とても良い選択肢のように映るこの方法ですが、就職留年・就職浪人とは異なり時間の制限もあり、また「非正規雇用で働いていた期間」は経歴書に記載する必要のあるれっきとした経歴の一部になってしまうので注意が必要です。

就職留年する前にできること

企業が留年中の過ごし方を重視するというのは前述のとおりです。就職留年が決定しているようなら、留年中の1年間の過ごし方を検討しましょう。現役の就活生よりは時間的に余裕があると思いますので、留学やインターンシップなどでスキル磨きなどはいかがでしょうか。

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まとめ:就職留年する前にメリットとデメリットをよく考えて

就職活動で思うような結果が得られなかった場合に、ふと「就職留年しようかな…」という考えが頭に浮かんだ場合には、まずそのメリット・デメリットを考えてみましょう。学費や生活費を負担してくれる人はいるのか、就職留年して再チャレンジした場合勝算はどの程度あるのか、よく考えた上で結論を出すようにしましょう。ご両親や先輩に相談してみるのも良い方法なのではないでしょうか。