IT志望だけど、ブラック企業に当たらないか心配…。どう見分けたら良い？

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転職することを検討したときに、もっとも気になるのが「ブラック企業ではないかどうか」ということですよね。とくにこの20年間程度で一気に成長したIT業界にはブラック企業が多いとされる風潮があり、IT業界への転職を検討されている方にとっては大きな懸念事項でしょう。この記事では、そんなIT業界のブラック企業に当たらないためのコツを解説します。

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この記事のもくじ

IT業界でブラック企業かそうじゃないかを見分ける方法

ブラック企業が多いと噂されるIT業界に転職しようと検討中の方、もしくは現在お勤めしている企業がいわゆるブラック企業である方は、ブラック企業でないかどうかを一番の懸念材料にしていらっしゃるのではないでしょうか。「○○さんも勤めているし」、「テレビでCMもたくさん流れている有名企業だし」といった見極め方では、ブラック企業への転職まっしぐらとなりかねません。ここでは具体的な見分け方をご紹介しましょう。

1.厚生労働省の発表を確認しよう

平成30年5月10日より、厚生労働省は長時間労働や賃金不払いをはじめさまざまな労働関係法令に違反した企業を一覧に公開するようになりました。（出典：　労働基準関係法令違反に係る公表事案）
この一覧に掲載されている企業でないかをまずは確認しておきましょう。無論、この一覧以上にまだまだブラック企業認定されてもおかしくない企業はあるはずですが、送検された事実があるブラック企業はまず除外することができます。

2.公になっている労働条件をチェックしよう

仕事は収入を得ることが主たる目的であるものの、日々長時間過ごす場所になるので取り巻く環境や条件もとても重要となります。現在お勤めの企業よりも収入が良かったり、本社勤務ができるなどと言ったメリットに目がくらんで、労働条件をうやむやにしたまま就労契約を結んでしまうことなど言語道断です。以下のような場合にはよく労働条件を確認し、誤解や思い込みのないように気をつけましょう。

  • 残業代○○○○円/月と固定されている（募集要領に記載されている）
  • 残業時間のは○○時間/月までと定められている
  • 入社数年以内に裁量労働制となる勤務体系
  • 退職率や有給休暇消化率を明らかにしていない
  • 社員が総じて若く30歳前後である

基本的な労働基準法を遵守していない企業などもってのほかですし、離職率や有給消化率にかんしてうやむやにする企業に良い企業などありえません。

3.採用担当者に質問を投げてみよう

2.で挙げたポイントで不明な事がある場合には、積極的に採用担当者、もしくは統括している部署の担当者に質問してみましょう。前向きに公明正大、かつ論理的に成立する回答がある場合にはその回答で判断しましょう。質問そのものに対し回答する姿勢を見せない企業であれば、今後万が一入社したとしても入社後に起きうるトラブルに対して同じ対応を取る企業であることが透けて見えます。

IT業界は本当にブラック企業だらけ…？

話をもとに戻すと、「IT業界はブラック企業である」とまことしやかに言われるものの、その噂が本当であるかどうかは経験者にしかわかりません。しかし、IT業界は業界の作りそのものを改めて考え直してみると「ブラック企業」と呼ばれてしまうにふさわしい業務体系が浮き彫りになるのも事実です。

ITゼネコン構造

IT業界は総じてゼネコン業界（建設業界）に良く似ていると言われています。それはどちらの業界もフロントの役割を持つ大手企業が案件を受注し、子会社へと委託、そしてさらに孫会社に委託していくという仕組みを指しています。
大手ゼネコンが大きなビルやマンションを受注した場合、実際の現場作業を行うのはその大手ゼネコン企業ではなく、業務委託を受けた子会社、そして孫会社の社員です。IT業界でも同じことが起きており、プロジェクトそのものは親会社となる大手IT企業が受注したとしても、実際のプログラミングやトラブルにする対応を行うのはその子会社・孫会社の社員になります。

そのような場合、子会社・孫会社は大手企業から業務を委託されているという弱い立場になり、受注した大手企業のいわば言いなりになって作業を進めなくてはならなくなってしまいます。人員が足りないにもかかわらず納期を厳守、場合によっては納期が早まると言ったこともあるでしょう。そういった業界そのものの構造がブラック企業と呼ばれてしまうような勤務体系になる所以のひとつと言えます。

労働組合が守ってくれない

大手企業に勤務していると、労働組合が社員を守る役割を持っています。一方中小企業となると労働組合そのものがないという企業もあります。
本来残業時間の過度な超過、賃金の未払いの有無、有給休暇取得を妨げる要素の有無などを管理する労働組合が存在しないことにより、会社都合で社員がこき使われているような現状も一部の企業であります。

IT業界の中でもブラック率が高い職種は？

IT業界がブラック企業となりやすい所以を説明したところで、その中でも特にブラック状態にあると言われる職種をご紹介しましょう。日々の新聞の中でも目にしたことがきっとあるはずですが、やはりダントツのブラック職種一位は「SE（システムエンジニア）」です。具体的に理由を見ていきましょう。

SEは納期厳守するもの、と思われているから

どのような業務でも基本的に納期を厳守するのは当然と言えますが、SEに関してはその中でもとくにシビアな納期厳守であると言えるでしょう。システムを構築し、顧客に対して提出する期限が守れないSEというのは二流（むしろ能力不足）であると認識される風潮があり、納期を守るためにまともな時間に帰宅もできず、寝る時間もないまま作業するというSEが多く生まれてしまっています。

トラブル対応は24時間態勢だから

SEの仕事は、新規のシステムを構築することだけではありません。その主な業務としてシステムを管理し、さまざまなトラブルや障害が起きたときにはそのシステムを使用している企業の業務に大きな支障が生まれないようにすぐに対応する、という任務があります。

システム障害やシステムを使用している顧客からの問い合わせはいつ来るかわかりません。複数人で対応していたとしても、障害の数や問い合わせの数が多ければそれらをさばくのに人員が足りないまま対応することになります。その対応はたとえ休日で出勤していない場合も含まれます。実に過酷ですよね。

まとめ

IT業界に転職を希望している方には、2種類の方がいらっしゃるかと思います。これまでのキャリアを新たにしてIT業界で再出発を検討している方、そしてこれまでのIT業界でのキャリアを生かして引き続き別のIT企業へ転職を希望している方です。そのどちらの方にしても、転職する企業がブラック企業であるかどうかは大きな懸念事項でしょう。

この記事では、なぜIT業界がブラック企業の巣窟と揶揄されるのか、そしてどのようなポイントを確認しておけばブラック企業への転職を未然に防ぐことができるかをご説明しました。ブラック企業と呼ばれるような労働環境・労働条件で社員と雇用している企業は言うまでもなく悪質ですし、社会的に責任を問われるべきですが、あなたが一個人でできることは「まずそのような企業に就職してしまわないための努力」です。今回ご紹介した方法で、ブラック企業ではないIT企業へのご縁があることをお祈りしています。

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